大型免許
大型自動車について
【参考】重量・乗車定員と免許の関係 (H29.3改正法による)
普通免許
| 準中型免許
| 中型免許
| 大型免許
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車両総重量
| 3.5t未満
| 3.5t以上
7.5t未満
| 7.5t以上
11t未満
| 11t以上
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最大積載量
| 2t未満
| 2t以上
4.5t未満
| 4.5t以上
6.5t未満
| 6.5t以上
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乗車定員
| 10人以下
| 10人以下 | 11人以上
29人以下
| 30人以上
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備考
| 18歳以上
| 18歳以上
| 20歳以上・普通免許等保有2年以上
| 21歳以上・普通免許等保有3年以上
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教習料金(2019.10.1改定)
お持ちの免許 ※基準免許 教習時限数 | 税込標準料金 |
8t限定中型 技能:最短20時限 学科:なし | 税込 273,240円 ※このほか証紙代4,400円必要 ※追加料金は下の表を参照 |
中型 技能:最短14時限 学科:なし | 税込 217,800円 ※このほか証紙代4,400円必要 ※追加料金は下の表を参照 |
5t限定準中型 技能:最短26時限 学科:1時限 | 税込 347,270円 ※このほか証紙代4,400円必要 ※追加料金は下の表を参照 |
準中型 技能:最短23時限 学科:なし | 税込 304,150円 ※このほか証紙代4,400円必要 ※追加料金は下の表を参照 |
普通MT ※H29.3.12以降取得 技能:最短30時限 | 税込 384,230円 ※このほか証紙代4,400円必要 ※追加料金は下の表を参照 |
自衛隊車限定大型 (限定解除審査) 技能:最短6時限 学科:なし | 税込 132,880円 ※追加料金は下の表を参照 |
■料金表の中の「現在お持ちの免許」で複数の免許をお持ちの方は、その中で最も技能教習時限数が少なくなる欄をご参照ください。■標準料金には入校申込金・入学金・技能教習・学科教習・運転適性検査・修了検定・卒業検定・教材・消費税が含まれております。(教習課程によって異なります)■料金表に追加料金は含まれておりません。■入学金は施設・教習資器材の維持管理や間接人件費に充当します。■料金は2019年(令和元年)10月1日改定のもので消費税率は10%です。料金は事情により予告なく変更する場合があります。■途中退校される場合は未消化の費目のみ返金いたします。■卒業後に愛知県以外で申請される方は証紙代の一部(本免申請手数料)を返金いたしますので試験場でご購入ください。■スペースの関係上簡略化してご案内しておりますが費目ごとの詳細をお知りになりたい方、その他ご不明な点がございましたら別途お問い合わせ下さい。 |
追加料金(1回あたり)
技能教習
(延長教習・補習教習・自由教習ともに共通)
| 税込 9,072円
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修了検定の再受験
(法令に基づく補習教習1時限含む)
| 税込 15,552円
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卒業検定の再受験
(法令に基づく補習教習1時限を含む)
| 税込 16,632円
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夜間割増
(午後5:40以降の技能教習で全て共通)
| 税込 756円
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技能教習の当日キャンセル料
(前日までのキャンセルにはかかりません)
| 非課税 8,400円(但し教習開始1時間前までにキャンセルの連絡をした分は2,000円)
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教習の進め方
- 教習は全てご本人様によるセルフ予約制です。
- 短期コースはありません。
- 受付の予約機のほか、インターネット予約もできます。
- 最長で1カ月先まで、最大で5回先まで予約できます。
- 第1段階は1日2時限迄、第2段階は1日3時限迄の制限があります。
免許取得までの流れ
第1段階
| ・基準時限数の教習(校内)を実施します。
・最終時限でのみきわめ(判定)結果により、修了認定された場合は後日修了検定を受験していただきます。また、修得状況が不十分と判定された場合は基準時限数を超えて実施します。
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修了検定
(仮免許試験)
| ・祝日を除いた月・水・金曜のAM9:00~(概ね午前中)
・合格者は仮免許証が交付され、第2段階へ移行します。
・不合格の場合は1時限以上の補習教習が必要。
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第2段階の教習
| ・基準時限数の教習(路上+校内)を実施します。
・最終時限でのみきわめ(判定)結果により、修了認定された場合は後日卒業検定を受験していただきます。また、修得状況が不十分と判定された場合は基準時限数を超えて実施します。
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卒業検定
(最終試験)
| ・祝日を除いた火・木・土曜のAM9:00~(概ね午前中)
・合格者はご卒業となります。
・不合格の場合は1時限以上の補習教習が必要。
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免許の交付
(試験場にて)
| 所定の期間内に運転免許試験場にて手続きし、免許の交付を受けて下さい。(試験場での技能試験は免除されます。)
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教習車の紹介
【参考】 教育訓練給付制度
大型教習課程の中には、厚生労働省の「教育訓練給付制度」における厚生労働大臣指定講座になっているものがあります。
教習費が自己負担の方で、一定の条件を満たす場合には教習費の一部が支給される可能性があります。